長期保有前提の高配当株投資でも持ち株の売却って考えなきゃいけないの？

こんにちは〜 年度当初で仕事がバタバタしていて落ち着けないプリケツ太郎(@puriketsutarooo)です。

悩み中

僕は長期投資のスタイルなので、持ち株を売る気はありません。

でも、もしもの場合、売却を考えなきゃいけないことはあるんですか？？

この記事は長期投資を志す、高配当株個人投資家が持ち株を手放さなければいけないシチュエーションについて解説します。

今回も記事を書くにあたって、藤本壱さん著の「高配当・連続増配株投資の教科書」を参考にさせていただきました。

現段階では、「持ち株なんて売るわけないじゃん」って思っている方でも、こんな状況になったら売却を考慮した方が良いという目安くらいは知っといて損はないでしょう！

売却を検討するべきシチュエーション４選

それでは、売却を検討した方が良いシチュエーションを書いていきます。

①大きな不正や不祥事が発覚したとき

重大な法令違反や不祥事の発覚で株価が急落することがあります。

例えば、レオパレス２１（8848）は2018年に界壁施工不備が報告され、株価が下落しました。

界壁とは共同住宅など各住戸の間を区切る壁のことをいい、それが法令に基づく性能を満たしていなかったことが原因でした。

この報告を受け、自社で建てたすべての建物を調査したところ、次々に違反物件が発見され、それが原因でさらに株価が急落していきました。

2018年5月初旬に1,023円だった株価は下落を続け、2019年4月末で185円まで急落し、現在（2022年4月末）も197円と復調できていません。

このように重大な法令違反、大規模なリコール、粉飾決算などで巨額の赤字を計上した場合、株価の急落だけでなく、企業の存続すら危ぶまれますので、持ち株でこのような不祥事が報告されたら、迷わず売却をしましょう。

②大幅な減益が発表されたとき

企業は四半期に1度業績の報告を行い、当期及び来期の業績見通しを発表します。

その中で、減益が発表されると、それが株価下落の悪い材料になります。

株価は1株あたりの利益に比例しやすいため、減益は株価下落に直結するのです。

小幅な減益であれば、株価の下落幅も小さいと考えられるため、狙っている企業が小幅な減益発表をした際は、むしろ買いのタイミングかもしれませんが、大幅な減益の場合、株価への影響も大きいでしょうし、配当額の維持も難しくなり、減配や最悪の場合、配当取り止めの可能性すらあります。

そうなったら、さすがに長期保有を前提にしていたとしても、持ち株の売却を検討したほうがいいと思います。

高配当株投資家にとって、減配は一番イヤですからね。

③「希薄化」の影響が大きいとき

企業が資金を調達する方法として、増資があります。

増資とは新株を発行して、資金調達を行うことです。

このとき、「希薄化」が生じます。

一般的に企業が増資を行う理由は、企業規模の拡大を狙う場合ですが、稀に資金繰りが厳しい際にも利用されます。

規模の拡大を目的としない増資の場合、株価が下がるだけで企業の成長にすぐに直結させることは難しいでしょう。

ですので、そのような場合には売却を検討してもいいのかなと思います。

④理由もなく株価が急騰した場合

これまでとは逆で、株価が急騰して、購入時の2倍とか3倍くらいに上昇した場合でもその原因によっては一旦、利益確定のために売却することを検討してもいいと思います。

理由もわからず株価が上昇した場合、その上昇は一時的なもので、いずれ徐々に株価が下がっていき、元の値段に戻ることが予想できるためです。

いずれ株価がもとに戻ってしまうなら、利益確定することも1つの手段だと思います。

基本的には売らない

ここまで売却するシチュエーションを書いてきました。

しかし、高配当株投資家の方々は、長期保有を前提に高配当株を購入されていると思うので、基本的にはそのスタイルでOK。

長期的に保有を続け、配当や値上がりをじっくり待ちましょう。

連続増配や最高益更新を続けているような企業はただ保有しているだけでも株価は上昇していくはずです。

このようにお宝銘柄を見つけるのも、高配当株投資の醍醐味だと思います。

まとめ

今回は高配当株を売却するシチュエーションを紹介してきました。

いざというときのために売却を検討する目安にしてみてください！

ではまた〜！